新着情報
2019年2月28日 セミナー/交流会情報
【開催日:3/26】ｷｬｯｼｭﾚｽ時代対応ｾﾐﾅｰ
2019年10月1日に予定されている消費税増税に合わせ、景気対策の一環として、キャッシュレスでの買い物を対象にポイント還元が検討されており、国をあげてキャッシュレスを推進していく事が想定されます。 キャッシュレスに関して疑問をお持ちの方は、 […]
税務・経理のなんでも無料相談 平成31年3月
担当 末次税理士 (当商議所顧問税理士) 日時 2019年3月11日 13:00-16:00 場所 2階会議室 担当 吉村税理士 (当商議所顧問税理士) 日時 2019年3月4日、3月15日、3月29日 13:00-16:00 […]
2019年2月1日 新着情報, 市民向けイベント情報
腸内フローラ、食事・栄養状態に関する研究モニター募集!!
腸内フローラとは？ 腸内には多種多様な細菌がグループを作って生息しています。 電子顕微鏡で腸の中を見ると、その様子が植物が群生している「お花畑」のように見えることから、腸内フローラ（腸内細菌叢）と呼ばれるようになりました。 私たちの体の中の […]
2019年2月1日 セミナー/交流会情報
【開催日:2/26】まちなか創業応援プラザ
空き店舗を活用した創業を応援するため、創業希望者や商店街関係者などを対象に、県内外で活躍されている創業者の体験談から、創業・経営ノウハウなどについて学ぶとともに、参加者同志の交流を図ります。 セミナー情報 日時 2019年2月26日(火) […]
税務・経理のなんでも無料相談 平成31年2月
担当 末次税理士 (当商議所顧問税理士) 日時 2019年2月4日、2月26日 13:00-16:00 場所 2階会議室 頑張る企業を応援します！！ 税務・経理のご相談はぜひ新南陽商工会議所まで、税理士による会員限定の無料相談実施中！！ & […]
2019年1月20日 セミナー/交流会情報
【開催日:2/20】明日から役立つ「げん気塾」
げん気塾とは新南陽商工会議所会員が無料で受講できるセミナーのことです。会員事業所の皆様が今、知りたいこと。今、学びたいことが聞ける内容となっています。ぜひ奮ってご参加下さい。 セミナー情報 日時 2019年2月20日(水) 場所 商工会議所 […]
ほっと一息ふくがわMAP
ほっと一息ふくがわＭＡＰ この度、新南陽商工会議所は南陽工業高等学校の生徒とともに、旧新南陽市福川地区の懐かしのスポットや新しいお食事スポットなどを掲載した福川マップを作成いたしました。 毎日、福川駅を利用する南陽工業の生徒たちを含め、 […]
税務・経理のなんでも無料相談 平成31年1月
担当 吉村税理士 (当商議所顧問税理士) 日時 2019年1月15日、1月25日 13:00-16:00 場所 2階会議室 税務・経理のご相談はぜひ新南陽商工会議所まで、税理士による会員限定の無料相談実施中！！
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【中止】令和2年度サンフェスタしんなんよう中止のお知らせ 【中止】令和2年度サンフェスタしんなんよう中止のお知らせ
平素より、新南陽商工会議所・サンフェスタしんなんようの事業活動に格別のご高配を賜り、厚くお礼申しあげます。
さて、８月１日（土）に開催を予定しておりましたサンフェスタしんなんようは、新型コロナウイルス感染症の終息が見通せない状況の中、皆様の安心安全を最優先し、中止とさせていただきます。
何卒、ご理解 […]
新南陽商工会議所報2022.12No367
2022年12月号 
【開催日:4/2】新入社員ﾋﾞｼﾞﾈｽﾏﾅｰ研修 社会生活のスキルとしてのマナー教育を考える。
職場はいうまでもなく、一人だけで仕事をする場ではありません。年齢も立場も考え方もそれぞれ違った人が、ひとつの目的のために集まっているところです。良好な人間関係の基本は、職場のルールを守り、マナーを良くすることです。相手の心に響く、もっと的確な、効果的な、好感のもてる振る舞い方、話し方を身につけたいと思う時、初めてマナーを学ぼうと […]- IT導入補助金2020の公募要領公開について IT導入補助金2020の公募要領（暫定版）が公開されました。
IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者等のみなさまが自社の課題やニーズに合ったITツールを導入する経費の一部を補助することで、みなさまの業務効率化・売上アップをサポートするものです。
自社の置かれた環境から強み・弱みを認識、分析し、把握した経営課題や需要に合ったITツールを導入することで、業務効率化・売上アッ […]
【開催日:3/17】「働き方改革」個別相談会 「働き方改革」準備できていますか？
今年4月から順次施行されております「働き方改革関連法」について、中小企業・小規模事業者の間でも様々な見直しがされています。労働力の確保と従業員の生活への多様な配慮が一層求められるようになり、中小企業・小規模事業者も「働き方改革関連法」を踏まえて事業経営を行っていかなければなりません。「年5日間の有給取得の義務化」「残業時間の上限規制」など […]
