オンライン経営相談窓口開設 - 新南陽商工会議所 | 周南市 新南陽地区(山口県) | 経営相談 資金繰り 新規創業 経営革新 検定試験など

オンライン経営相談窓口開設

オンライン経営相談窓口開設

新南陽商工会議所はWEBを活用したオンライン経営相談窓口を開設しました。
様々な経営に関するご相談に経営指導員が対応致します。

下記申込フォームに必要事項をご記入のうえ、お申込み下さい。

実施日

月曜日~金曜日 9:00~17:00

※相談時間は1回30分まで 場合により延長可能

ご利用の流れ

1.事前準備
・お持ちのスマホやタブレット、パソコンのいずれかにアプリのGoogle MeetもしくはZoomをインストール

※パソコンの場合はカメラ・マイク・スピーカーが必要
※ご不明な場合はご説明致しますので、ご連絡下さい

2.予  約
・電話もしくはホームページよりお申込み

3.相談開始
・商工会議所からメールで送られてくる相談用URLを開く

 

専門家による無料個別相談でもオンライン相談に対応しています。申込は下記リンク先からできます。

 

オンライン経営相談申込フォーム

企業・団体名 
相談者名 
メールアドレス
電話番号  - -
希望相談日 
希望相談時間 
相談内容

正しくお申込みが完了されると、自動返信メールをお送り致します。システム障害や何らかの要因により届かない場合は、お電話にてお問合せ下さい。

注意事項

  • 」は必須項目になりますので、必ずご記入をお願いします。
  • 個人情報については当該事業以外の目的には使用しません。
  • s-cci.or.jpからのメールを受信できるよう設定してください。

地域密着!新南陽地域の事業者様のお力になります!

新南陽商工会議所には、経営者や個人事業主の方が安心して利用できるサービスが多くあります。個人事業主の方でも入会できます。まずはお気軽にお問い合わせください。

 

新南陽商工会議所の職員が、新南陽地域の皆様のお力になります。

中小企業支援に関することはお気軽にお問い合わせください!

0834-63-3315

平日 9:00 - 17:30
土曜 9:00 - 12:00(第2・4土は休み)

お問い合わせ・資料請求

メールは24時間受け付けております。

ソーシャルボタン

こちらの記事も読まれています。

  • 店舗等新型コロナ関連リフォーム補助金(申請期間延長)店舗等新型コロナ関連リフォーム補助金(申請期間延長) 店舗等新型コロナ関連リフォーム補助金 新しい生活様式を踏まえた「新型コロナウイルス感染症対策」を目的とする店舗、事務所等のリフォームを行う中小企業者・個人事業主への支援です。 チラシはこちら 補助金 補助率2/3、上限20万円 […]
  •  SSS スポウエルネス周南 無料体験チケット 限定プレゼント SSS スポウエルネス周南 無料体験チケット 限定プレゼント 2019年3月1日にイオンタウン周南(新南陽)内にオープン!! 新南陽地区に本格的スポーツジム開設!! 無料体験チケットを来所された皆様限定でプレゼント!! 新南陽商工会議所窓口に常備されていますので、ご興味のある方はお早めにお越しください。   ※こちらのチケットは見本画像です。 SSS […]
  • IT導入補助金2020の公募要領公開についてIT導入補助金2020の公募要領公開について IT導入補助金2020の公募要領(暫定版)が公開されました。 IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者等のみなさまが自社の課題やニーズに合ったITツールを導入する経費の一部を補助することで、みなさまの業務効率化・売上アップをサポートするものです。 自社の置かれた環境から強み・弱みを認識、分析し、把握した経営課題や需要に合ったITツールを導入することで、業務効率化・売上アッ […]
  • 新型コロナウイルス対応無料税務相談 令和2年7月新型コロナウイルス対応無料税務相談 令和2年7月 担当 吉村税理士 (当商議所顧問税理士) 日時 令和2年7月6日(月)、7月14日(火)、7月27日(月) 13:00-16:00 場所 2階会議室 税務・経理のご相談はぜひ新南陽商工会議所まで、税理士による会員限定の無料相談実施中!! 無料相談はWEBからも予約できます。下記からお申込み下さい。 WEB申込はこちら […]
  • 山口県 中小事業者オミクロン株集中対策支援金山口県 中小事業者オミクロン株集中対策支援金   山口県では、まん延防止等重点措置(令和4年2月・県内全域対象)により、影響を受けた県内中小事業者の事業継続を支援するため、支援金を給付します。 支援金の対象者 次の要件の全てを満たすもの ①県内に事業所を有する中小企業者等 ②県内まん延防止等重点措置により、令和4年2月の月間事業収入が、2019年、2020年若しくは2021年(以下 […]
PAGE TOP